借上げ社宅・駐在員住宅のカビは誰が払う？原状回復と原因調査の考え方

こんにちは。MIST工法®カビバスターズ本部です。

外資系企業が用意する借上げ社宅や外国人駐在員向け住宅では、カビが発生したときに「誰が原状回復費用を負担するのか」という問題が起こることがあります。

入居者からは「建物の問題ではないか」と言われ、貸主や管理会社からは「換気や住まい方が原因ではないか」と説明される。さらに法人契約では、総務・GA、リロケーション会社、管理会社、貸主、実際の入居者など、複数の関係者がかかわります。

そのため、カビを見つけた直後から費用負担の話だけを進めると、判断材料が足りないまま意見が対立してしまうことがあります。

大切なのは、「誰が払うのか」を決める前に「なぜカビが発生したのか」を確認することです。

カビの原因は、入居者の換気不足だけとは限りません。壁や窓まわりの結露、漏水、建材に残った水分、断熱や空気の流れ、家具裏の湿気、空調や換気設備の状態など、複数の条件が重なっている場合があります。

特に現代の住宅では、目に見える壁面だけを清掃しても、原因となる水分や換気環境が残れば、再びカビが発生する可能性があります。

MIST工法®では、目視だけで判断せず、建物と室内環境の両面から原因を整理することを重視しています。

一般社団法人微生物対策協会との連携による真菌（カビ菌）検査を活用し、目に見える汚れだけでは分からない室内の状態を確認します。原状回復をめぐって関係者の見解が分かれている場合にも、感覚ではなく検査結果をもとに状況を整理することが重要です。

さらに、室内建材の含水率検査を行い、壁や床などに水分が残っていないかを調べます。

表面から原因が分からない場合には、ファイバースコープを使って壁の中の状態を確認します。漏水跡や壁内の湿気など、表から見えない場所を調べることで、カビが発生した背景を探ります。

また、換気設備が動いているからといって、室内の空気が適切に流れているとは限りません。必要に応じて風量計などを使い、給気・排気の状態や室内の負圧など、換気バランスも確認します。

カビトラブルは、たとえるなら「床に水がたまっているのに、毎回モップだけをかける」ようなものです。床を拭くことも必要ですが、水がどこから来ているのかを確認しなければ、同じ問題が繰り返されます。

カビについても、表面処理だけではなく、発生原因の調査→原因改善→必要なカビ対策まで一連で考えることが、再発リスクを下げるために重要です。

借上げ社宅や駐在員住宅では、契約内容、建物側の状態、設備不具合、入居中の使用状況などによって、原状回復や費用負担の考え方が変わります。そのため、カビがあるという事実だけで貸主側・借主側のどちらかに責任があるとは判断せず、契約関係と発生原因を分けて整理する必要があります。【要確認：法務】

「会社が負担するのか、入居者なのか、貸主なのか判断できない」

「外国人駐在員からmoldについて強いクレームが入っている」

「退去前にカビの状態を客観的に確認しておきたい」

「清掃やクロス交換をしても同じ場所にカビが出る」

このような場合は、原状回復工事を急いで始める前に、まずカビの発生原因を確認することをおすすめします。

MIST工法®カビバスターズ本部では、日本全国のカビトラブルに対応し、真菌検査、含水率検査、ファイバースコープによる壁内調査、換気・風量や負圧の確認などを組み合わせながら、建物ごとにカビが発生した背景を調べています。

借上げ社宅や駐在員住宅のカビで判断に迷っている外資系企業の総務・GA担当者様、リロケーション会社様、不動産管理会社様、貸主様は、手に負えなくなる前にMIST工法®へご相談ください。

費用負担を話し合う前に、まず「カビがなぜ発生したのか」を見える化する。

それが、関係者間の認識を整理し、原状回復後の再発リスクを下げるための第一歩です。

借上げ社宅や外国人駐在員向け住宅でカビが発生すると、一般的な賃貸住宅よりも問題が複雑になりやすくなります。

その大きな理由は、契約している人と実際に住んでいる人が異なるケースが多いことです。

たとえば、外資系企業が法人として住宅を借り、外国人駐在員とその家族が生活するケースがあります。

そこに、リロケーション会社、不動産管理会社、貸主などが加わると、一つのカビトラブルに複数の関係者が関わります。

そのため、カビを発見したときに、

「これは建物側の問題なのか」

「入居者の生活方法が原因なのか」

「会社が原状回復費用を負担するのか」

「貸主側で修繕すべきなのか」

といった問題が同時に出てきます。

しかし、ここで重要なのは、カビがあるという事実だけで費用負担を判断しないことです。

借上げ社宅や駐在員住宅のカビは、原因を確認してから原状回復や費用負担を整理する必要があります。【要確認：法務】

カビの原因は「換気不足」だけではありません

カビが発生すると、入居者の換気不足や生活方法が最初に疑われることがあります。

しかし、実際の建物では、それだけで説明できない場合があります。

たとえば、

壁や窓まわりで起こる結露

雨漏りや設備からの漏水

建材内部に残った水分

壁内や家具裏での湿気の滞留

給気と排気のバランス不良

空調による温度差

外壁側や収納内部の空気の停滞

など、建物側の条件が関係することがあります。

特に、壁紙の表面だけに黒いカビが見えていても、その場所だけに原因があるとは限りません。

壁の内部や下地材に水分が残っている場合や、換気設備によって室内が強く負圧になり、外部や壁内から湿った空気を引き込んでいる可能性も考える必要があります。

MIST工法®カビバスターズでは、こうした目に見えない要因を調べるため、建材の含水率検査やファイバースコープによる壁内調査、風量計を用いた換気・負圧の確認などを行っています。

「クロスを張り替えれば終わり」とは限らない

退去や原状回復の場面では、カビが付着した壁紙を交換することで問題を終わらせようとするケースもあります。

しかし、壁紙の裏側に湿気が残っていたり、壁内でカビが広がっていたりすれば、表面を新しくしても原因そのものは残ります。

これは、雨漏りしている天井のシミだけを塗り直すことと似ています。

見た目はきれいになっても、水が入ってくる原因を直さなければ、再び同じ場所に問題が現れる可能性があります。

カビ対策も同じです。

「どこにカビがあるか」だけではなく、

なぜそこに水分が集まったのか。
なぜ乾かなかったのか。
空気はどのように動いていたのか。

ここまで確認することが、再発リスクを下げるためには重要です。

真菌検査で「見た目だけでは分からない状態」を確認する

借上げ社宅や駐在員住宅では、会社側と入居者側、貸主側でカビに対する認識が異なることがあります。

そこで役立つのが真菌（カビ菌）検査です。

MIST工法®では、一般社団法人微生物対策協会と連携し、必要に応じて真菌検査を行います。

目に見えるカビの有無だけではなく、室内環境や対象箇所の状態を検査によって整理することで、感覚だけに頼らず状況を確認しやすくなります。

特に、賃貸住宅の退去・原状回復時は、見た目だけでは判断できないカビについて専門検査を利用することが、状況整理の一つの方法になります。

原状回復の話を始める前に「原因調査」を

借上げ社宅でカビが発生した場合、総務・GA担当者やリロケーション会社が最初に行いたいのは、誰が悪いのかを決めることではありません。

まず、

カビの発生場所を確認する。

次に、

水分・壁内・換気・真菌の状態を調べる。

そして、

発生原因を整理したうえで、必要な対策と原状回復を検討する。

この順番が重要です。

MIST工法®カビバスターズでは、真菌検査だけでなく、含水率検査、ファイバースコープ調査、風量・換気バランスの測定などを組み合わせ、カビが発生した背景を多角的に確認します。

借上げ社宅や外国人駐在員住宅で、

「退去時にカビを指摘された」

「貸主と入居者で原因について意見が違う」

「原状回復工事をする前に状態を確認したい」

「何度補修しても同じ場所にカビが出る」

といった問題が起きている場合は、表面だけを直す前に原因調査を行うことが重要です。

費用負担を決める前に、まず原因を見える化する。

それが、借上げ社宅・駐在員住宅のカビ問題を整理する第一歩です。

借上げ社宅や外国人駐在員住宅でカビが発生した場合、最初に「換気不足ではないか」と考えられることがあります。

もちろん、生活の中で発生する湿気や換気方法は重要です。

しかし、カビは一つの原因だけで発生するとは限りません。

実際には、室内の湿気、建物の温度差、空気の流れ、建材内部の水分などが重なって発生している場合があります。

そのため、駐在員本人へ「もっと換気してください」と伝えるだけでは、再発防止につながらないケースがあります。

外壁側の壁や家具の裏は湿気が逃げにくい

借上げ社宅では、会社が家具付き住宅を契約したり、駐在員が大きな家具を持ち込んだりすることがあります。

ベッド、ソファ、収納家具などを壁に近づけて配置すると、家具と壁の間で空気が動きにくくなります。

特に外壁に面した壁では、室内との温度差によって壁面が冷えやすくなることがあります。

そこへ室内の湿った空気が触れると、表面やその周辺に水分がたまりやすくなります。

表から見える壁紙には異常がなくても、家具を動かしたときに初めて黒ずみやカビ臭に気付くケースもあります。

クローゼットの奥や収納内部も同じです。

扉を閉めた状態が長く続けば、空気が動きにくくなります。

カビ対策では、見えている部分だけではなく、空気が滞留する場所まで確認することが重要です。

エアコンを使っていても結露が起こることがある

「冷房を使っているから湿気対策はできている」

そう考える方も少なくありません。

しかし、冷房によって室内の一部が強く冷えると、外から入ってくる暖かく湿った空気との温度差が大きくなることがあります。

すると、壁の表面だけではなく、壁の内部や断熱材周辺など、目に見えない場所で結露が起こる可能性があります。

特に問題なのは、表面が乾いて見える場合でも内部に水分が残っていることがある点です。

そのため、MIST工法®カビバスターズでは、必要に応じて建材の含水率を確認します。

含水率検査では、壁や床などの建材に水分が残っていないかを調べます。

さらに、表面から判断できない場合には、ファイバースコープを用いて壁の中や天井裏などを確認します。

壁内の結露やカビは、表面だけを見ていても分からないことがあります。

24時間換気が動いていても、空気が適切に流れているとは限らない

現代の住宅では、換気設備が設置されていることが一般的です。

しかし、換気扇が動いていることと、必要な空気の流れが確保されていることは同じではありません。

たとえば、給気口が閉じていたり、フィルターが汚れていたりすると、想定した空気の流れにならない場合があります。

また、排気が強すぎると室内が負圧になり、わずかなすき間などから外部や壁内の空気を引き込むことも考えられます。

MIST工法®では、風量計を用いて換気設備の状態や空気の流れを確認し、必要に応じて室内の圧力バランスも調べます。

カビの原因調査では、「換気扇が回っているか」ではなく「空気がどのように動いているか」まで確認することが重要です。

日本の住宅に慣れていない駐在員には説明方法も重要

外国人駐在員の場合、日本の住宅環境や換気設備の使い方に慣れていないことがあります。

母国では必要のなかった結露対策や、24時間換気、給気口の使い方などを知らないまま生活しているケースも考えられます。

しかし、それだけを理由に入居者側の問題と判断するべきではありません。

建物側に湿気がたまりやすい条件がないか。

換気設備は適切に機能しているか。

壁や床の内部に水分が残っていないか。

こうした点を確認したうえで、生活上の注意点も合わせて説明することが大切です。

外資系企業の総務・GAやリロケーション会社にとっては、単に「換気してください」と伝えるよりも、なぜ換気が必要なのか、どの場所に注意するのかまで具体的に説明した方が、入居者にも理解されやすくなります。

見えるカビだけではなく真菌検査で室内の状態を確認する

カビは、黒い斑点が見える場所だけに存在しているとは限りません。

室内の状態をより詳しく確認したい場合には、真菌検査が有効な判断材料になります。

MIST工法®カビバスターズでは、一般社団法人微生物対策協会と連携し、必要に応じて真菌（カビ菌）検査を行います。

さらに、

真菌検査
含水率検査
ファイバースコープ調査
風量・換気バランスの確認

などを組み合わせることで、カビが発生した背景を多角的に整理します。

借上げ社宅や駐在員住宅でカビが繰り返される場合、壁紙を張り替えたり家具を清掃したりするだけでは、原因が残ることがあります。

大切なのは、

どこにカビがあるのかではなく、なぜそこに湿気が集まり続けたのかを調べることです。

原因を把握し、それに合わせて建物環境や換気環境を改善することが、カビの再発リスクを下げるための基本になります。

借上げ社宅や外国人駐在員住宅でカビが見つかったとき、すぐに壁紙を張り替えたり、表面を清掃したりするだけでは十分とは限りません。

大切なのは、カビが発生した原因をできるだけ工事前に確認することです。

カビは、表面に見えている黒ずみだけを調べても、発生原因までは分からないことがあります。

壁の内部に水分が残っている場合もあれば、換気バランスによって湿った空気が特定の場所へ集まっている場合もあります。

MIST工法®カビバスターズでは、こうした原因を整理するため、必要に応じて複数の調査を組み合わせます。真菌検査、含水率検査、ファイバースコープ調査、風量・換気バランスの確認は、見えない原因を探るための重要な調査項目です。

1．真菌検査でカビの状態を確認する

最初に重要なのが、真菌（カビ菌）検査です。

壁に黒い点が見えていても、それだけでは室内全体の状態までは分かりません。

また、カビ臭がするのに、目視では発生場所を特定できないこともあります。

MIST工法®では、一般社団法人微生物対策協会と連携し、必要に応じて真菌検査を行います。

空気中や対象箇所の状態を確認することで、目視だけでは判断しにくいカビの状況を整理しやすくなります。

特に借上げ社宅では、企業の総務・GA、リロケーション会社、管理会社、貸主、入居者など複数の関係者がいます。

そのため、

「カビが見える」

「カビ臭がする」

といった感覚的な情報だけではなく、検査結果を一つの判断材料として共有することが重要です。

2．含水率検査で建材内部の水分を確認する

次に確認したいのが、建材にどれくらい水分が残っているかです。

カビが発生する場所には、水分が関係している場合があります。

しかし、壁紙の表面が乾いているからといって、壁の下地まで乾燥しているとは限りません。

そこで使用するのが含水率計です。

壁、床、木部などの建材を測定し、水分が残っている場所がないかを確認します。

たとえば、同じ壁でも一部分だけ含水状態が異なれば、その周辺に漏水や結露などの原因が隠れていないかを調べる手掛かりになります。

MIST工法®では、カビが見えている場所だけではなく、その周辺も確認しながら原因を探ります。

「カビを測る」のではなく「カビが発生できる水分環境が残っていないかを調べる」

という考え方が重要です。

3．ファイバースコープで壁の中を確認する

表面から原因が分からない場合には、ファイバースコープ調査を行います。

ファイバースコープは、小型カメラを使って壁の中や天井裏などを確認する方法です。

借上げ社宅では、

壁紙を張り替えても同じ場所にカビが出る、

壁からカビ臭がする、

雨漏りや水漏れの履歴がある、

外壁側の壁だけカビが繰り返される、

といったケースがあります。

このような場合、表面だけを見て判断すると原因を見落とす可能性があります。

壁内に湿気が残っていないか。

結露の跡がないか。

断熱材や下地周辺に異常がないか。

こうした目に見えない場所を確認することが、原因特定につながります。

ファイバースコープによる壁内確認は、表面だけでは分からない結露や水分の状態を探るために利用されます。

4．風量計で換気と負圧の状態を確認する

もう一つ見落とされやすいのが、室内の空気の流れです。

24時間換気が動いていれば問題がないとは限りません。

給気口が閉じている。

フィルターが詰まっている。

排気側だけが強く働いている。

部屋ごとの空気の流れに偏りがある。

こうした状態では、設計どおりの換気が行われていない可能性があります。

そこで、風量計などを使い、換気設備の状態や空気の流れを確認します。

また、室内が負圧になっている場合には、壁のすき間や建物内部から空気を引き込むことがあります。

そこへ湿気の影響が重なることで、目に見えない場所に水分が集まるケースも考えられます。

カビの原因調査では、換気設備が動いているかだけでなく、どこから空気が入り、どこへ排出されているかを見ることが重要です。

4つの調査は単独ではなく組み合わせて考える

真菌検査だけで建物の水分原因まで分かるわけではありません。

含水率だけで、室内のカビの状態がすべて分かるわけでもありません。

それぞれの調査には役割があります。

真菌検査ではカビの状態を確認する。

含水率検査では建材の水分を見る。

ファイバースコープでは壁内を見る。

風量・換気調査では空気の流れを見る。

これらを組み合わせることで、カビ発生の背景を立体的に整理しやすくなります。専門調査では、原因調査と結果の分析を組み合わせることが重要です。

原状回復の前に原因を残して記録する

借上げ社宅のカビトラブルでは、クロスを剥がしたり清掃したりすると、発生当時の状態が分からなくなってしまうことがあります。

だからこそ、可能であれば工事前に、

発生場所の写真、

カビの広がり、

カビ臭の有無、

建材の水分状態、

壁内の状態、

換気や風量の状態、

真菌検査の結果、

などを整理しておくことが重要です。

外資系企業の総務・GAやリロケーション会社にとっても、こうした情報があれば、関係者へ状況を説明しやすくなります。

MIST工法®カビバスターズでは、日本全国の借上げ社宅や駐在員住宅について、目に見えるカビだけではなく、その背景にある湿気、壁内、換気環境まで確認しながら原因を追究します。

原状回復を急ぐ前に、原因を消してしまわない。

まず調査し、原因を整理してから必要な対策を考えることが、カビの再発リスクを下げるための重要な順序です。

借上げ社宅や外国人駐在員住宅でカビの連絡を受けたとき、外資系企業の総務・GAやリロケーション会社が最初に行いたいのは、すぐに壁紙を張り替えることではありません。

重要なのは、発生時の状態をできるだけ残しながら、原因を確認できる情報を集めることです。

カビを清掃すると見た目は改善します。

しかし、その前に記録を残していなければ、

「どこから発生していたのか」

「どの程度広がっていたのか」

「壁や床が湿っていたのか」

「家具の裏にも発生していたのか」

といった重要な情報が分からなくなる場合があります。

特に借上げ社宅では、入居者、企業、リロケーション会社、管理会社、貸主など複数の関係者がいるため、初動段階で客観的な情報を残すことがその後の対応を整理しやすくします。

最初にカビの発生場所を写真で記録する

カビを発見したら、まず発生場所を写真で記録します。

黒い部分だけを接写するのではなく、

部屋全体、

壁全体、

家具との位置関係、

窓やエアコンとの位置関係、

クローゼット内部、

床や天井とのつながり、

なども分かるように撮影しておくことが重要です。

たとえば、ベッドの裏だけにカビが集中している場合と、外壁側の壁全体に広がっている場合では、考えるべき原因が異なります。

窓まわりから壁へ広がっているのであれば、結露との関係を調べる必要があります。

天井付近から広がっているのであれば、漏水や設備など別の要因も確認する必要があります。

カビだけではなく「カビが発生している位置」を記録することがポイントです。

入居者から生活状況を聞き取る

次に、実際に生活している駐在員から状況を確認します。

ここで大切なのは、原因を決めつけるための聞き取りにしないことです。

確認したいのは、

「いつ頃から気付いたか」

「最初にどこで見つけたか」

「カビ臭を感じる場所はあるか」

「エアコンや換気設備をどのように使用していたか」

「給気口を閉じていなかったか」

「長期間留守にしていた時期があるか」

「家具を壁に密着させていなかったか」

「過去に漏水や結露がなかったか」

といった事実関係です。

外国人駐在員の場合、日本の住宅設備に慣れていないことも考慮する必要があります。

「24-hour ventilation」

「air vent」

「condensation」

といった言葉を使いながら、換気設備や結露について分かりやすく説明することも重要です。

単に「換気不足です」と伝えるのではなく、建物側と生活側の両方から原因を確認する姿勢が、トラブルを大きくしないためにも大切です。

すぐにクロスを剥がさない

原状回復を急ぐあまり、調査前に壁紙を剥がしてしまうと、発生当時の状態が分からなくなることがあります。

カビが壁紙表面だけにあるのか。

裏側まで広がっているのか。

下地材が湿っているのか。

壁の中に原因があるのか。

こうした情報は、原因を調べるうえで重要です。

特に、

同じ場所でカビが繰り返されている

壁紙を交換しても再発している

壁の中からカビ臭がする

壁面の一部分だけ異常に湿っている

といった場合には、表面処理を行う前に詳しく調査する必要があります。

MIST工法®カビバスターズでは、必要に応じて含水率検査やファイバースコープ調査を行い、表から見えない部分についても確認します。

カビ臭だけの場合も記録しておく

借上げ社宅では、目に見えるカビがないにもかかわらず、

「部屋に入るとカビ臭がする」

「クローゼットを開けると臭う」

「エアコンをつけたときだけ臭いがする」

という相談もあります。

このような場合も、カビが見えないから問題がないとは限りません。

壁の内部、収納の奥、床下、天井裏、エアコン周辺など、目視しにくい場所に原因が隠れている可能性があります。

臭いを感じる場合には、

どの部屋なのか、

どの場所で強く感じるのか、

いつ感じるのか、

エアコン運転時に変化するのか、

などを記録しておくと、調査の手掛かりになります。

必要に応じて一般社団法人微生物対策協会と連携した真菌検査を行い、目視だけでは分からない室内環境について確認することも重要です。

換気設備の状態も確認する

カビの初動調査では、換気設備も重要な確認項目です。

24時間換気システムが設置されている場合でも、

スイッチが切れている、

給気口が閉まっている、

フィルターが汚れている、

家具や荷物で給気口がふさがれている、

といったことがあります。

一方で、設備が動いていても、実際に適切な風量が確保されているとは限りません。

MIST工法®では、必要に応じて風量計を使い、給気や排気の状態を確認します。

さらに、室内が負圧になっていないかなど、空気の流れについても調べます。

カビ対策では、

「換気設備があるか」ではなく、「実際に空気がどう流れているか」

を見ることが重要です。

総務・GAが最初に整理したい情報

外資系企業の総務・GAやリロケーション会社がカビの報告を受けた場合は、最初に情報を一本化しておくと対応しやすくなります。

具体的には、

① 発生場所と写真

② 入居者が気付いた時期と経過

③ 結露・漏水・カビ臭の有無

④ エアコン・換気設備の使用状況

⑤ 過去に同じ場所でカビが発生していないか

を整理します。

さらに専門調査が必要な場合は、

真菌検査

含水率検査

ファイバースコープによる壁内調査

風量・負圧を含めた換気確認

へ進みます。

この流れをつくっておけば、担当者が変わっても情報を共有しやすくなります。

「清掃する前に調べる」がカビ対応の基本

借上げ社宅のカビ対応では、早くきれいにすることも大切です。

しかし、再発を防ぐという視点では、原因を確認する前に発生状況を消してしまわないことも同じくらい重要です。

現代の建物では、結露、換気、空調、断熱、漏水、壁内の湿気などが複雑に関係する場合があります。

表面のカビだけを処理して原因が残れば、同じ問題を繰り返す可能性があります。

MIST工法®カビバスターズでは、日本全国のカビトラブルについて、見えるカビだけではなく、その背景にある水分や空気の流れまで調査し、発生原因を整理したうえで原因改善を考えます。

借上げ社宅や外国人駐在員住宅でカビの報告を受けたときは、

「まず清掃」ではなく、「まず記録し、原因を確認する」

という順番を意識することが、再発リスクを下げ、関係者間の状況整理を進めるうえで重要です。

借上げ社宅や外国人駐在員住宅でカビが発生すると、総務・GAやリロケーション会社から多く聞かれるのが、

「この原状回復費用は誰が払うのか」

という問題です。

英語で検索する外国人入居者にとっても、

“Who pays for mold repair in Japan?”

は非常に大きな関心事です。

ただし、カビが発生しているという事実だけを見て、すぐに貸主負担、借主負担と決めることはできません。

国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」では、通常の使用による損耗や経年変化と、賃借人側の故意・過失や管理上の問題などを分けて考える整理が示されています。

借上げ社宅のカビでは、さらに法人契約という特徴があります。

そのため、まずは、

契約では誰が借主なのか

カビはなぜ発生したのか

発見後にどのような対応が行われたのか

この3点を分けて整理することが重要です。

「カビがある＝入居者負担」ではありません

退去時に壁や収納の中へカビが見つかると、

「入居者が換気しなかったのではないか」

と考えられることがあります。

しかし、カビが発生する原因は生活方法だけではありません。

結露、漏水、建材内部の水分、断熱状態、換気設備、給排気バランスなど、建物側の条件が関係していることもあります。

国土交通省の参考資料でも、結露は建物構造の問題が関係することがある一方、発生した結露を放置し、貸主への通知や手入れを行わなかったことでカビやシミが拡大した場合については、別の考え方が示されています。

つまり、

カビが発生した原因

と、

発生した後に被害が拡大した原因

を分けて考える必要があります。

ここを混同すると、費用負担について関係者の意見が食い違いやすくなります。

建物側の原因が疑われるケース

たとえば、調査によって次のような状況が確認されたとします。

外壁側の壁内部に水分が残っている。

設備から漏水している。

壁内で結露が起きている。

給排気のバランスに問題がある。

過去にも同じ場所でカビが繰り返されている。

こうした場合は、単純に入居者の住まい方だけで説明できない可能性があります。

そのためMIST工法®カビバスターズでは、カビの表面だけを見るのではなく、含水率検査やファイバースコープ調査、換気・風量の確認などによって建物側の原因も確認します。

誰が負担するかを考える前に、建物側に原因がないかを調べる。

この順番が重要です。

入居中の管理状況も確認する

一方で、入居中の状況も確認する必要があります。

たとえば、

結露が大量に発生していたが長期間そのままになっていた。

カビが広がっていることに気付いていたが連絡していなかった。

給気口を閉じたまま使用していた。

換気設備を長期間停止していた。

家具を壁へ密着させ、カビ発生後も状態を確認していなかった。

このような状況が確認された場合には、発生原因だけでなく、カビがどのように拡大したのかまで整理する必要があります。

国土交通省のガイドラインでも、結露を放置してカビやシミが拡大した例が、原状回復の負担を考える際の事例として示されています。

ただし、ここでも「換気しなかったから入居者がすべて負担」と単純に決めるべきではありません。

設備が正常に機能していたのか。

入居者へ換気方法が説明されていたのか。

そもそも建物側に結露しやすい条件がなかったのか。

こうした事情も合わせて確認する必要があります。

法人契約では「会社」と「実際の入居者」を分けて考える

借上げ社宅では、実際に住んでいる駐在員ではなく、勤務先企業が賃貸借契約上の借主になっているケースがあります。

ここが一般的な個人契約との大きな違いです。

カビの連絡は駐在員から入る。

管理会社とのやり取りはリロケーション会社が行う。

原状回復の請求は法人へ届く。

社内では総務・GAが処理する。

このように、生活している人と契約・支払いを担当する人が異なることがあります。

そのため総務・GA担当者は、カビが発生したときに、まず賃貸借契約書や社宅規程などを確認し、契約上の関係者を整理する必要があります。

そのうえで、建物調査による原因確認を行うことで、関係者間の話し合いを進めやすくなります。

原状回復費用は「全部かゼロか」だけではありません

カビによる原状回復では、

「貸主が全額負担する」

「借主が全額負担する」

という二択だけで考えると整理しにくくなります。

たとえば、

もともとの建物側の原因、

入居後の使用状況、

発見してからの対応、

経年変化、

必要となった修繕の範囲、

などを分けて確認する必要があります。

国土交通省は、通常損耗や経年変化について、原則として賃貸人側の負担として整理しています。また、賃借人側が負担する場合でも、経過年数や通常損耗を考慮する考え方が示されています。

そのため、カビが付着した壁紙があるからといって、必ず壁紙交換費用のすべてを入居者側が負担するとは限りません。

具体的な負担については、契約内容や個別の発生状況を確認したうえで判断する必要があります。

真菌検査は関係者の共通資料をつくるためにも重要

費用負担をめぐって意見が食い違うと、

「この程度ならカビではない」

「かなりひどい状態だった」

「入居前からあったのではないか」

といった話になりやすくなります。

そこで重要になるのが、客観的な記録です。

MIST工法®では、一般社団法人微生物対策協会と連携し、必要に応じて真菌検査を行います。

賃貸退去や原状回復時に真菌検査を利用し、目視だけでは判断しにくい状態を確認することは、状況を整理する一つの手段になります。

さらに、

発生場所の写真

真菌検査

建材の含水率

ファイバースコープによる壁内確認

風量や換気状態

などを組み合わせることで、関係者が共通の情報をもとに話し合いやすくなります。

総務・GAは「責任判定」より先に原因整理を

外資系企業の総務・GAやリロケーション会社は、カビの専門家ではありません。

そのため、社内だけで

「これは会社負担だ」

「これは入居者の責任だ」

と判断する必要はありません。

むしろ重要なのは、

① 契約内容を確認する

② 発生時の状況を記録する

③ 建物と室内環境を調査する

④ 発生原因と拡大原因を分ける

⑤ その情報をもとに関係者で費用負担を整理する

という流れです。

特に、カビの原因が不明なまま原状回復工事を行うと、退去後に新しい入居者が入ってから同じ場所で再びカビが発生する可能性があります。

それでは、費用をかけて原状回復しても、根本的な問題が残ってしまいます。

MIST工法®カビバスターズでは、日本全国の借上げ社宅・駐在員住宅について、真菌検査、含水率検査、ファイバースコープ調査、風量・換気状態の確認などを組み合わせ、カビが発生した原因を追究します。

「Who pays?」を考える前に、「Why did mold grow?」を明らかにする。

借上げ社宅のカビと原状回復を適切に整理するためには、この順番が重要です。

借上げ社宅や外国人駐在員住宅で一度カビが発生した場合、原状回復で見た目をきれいにするだけでは十分とは限りません。

重要なのは、カビが発生した原因を改善し、次の入居者でも同じ問題を繰り返しにくい状態をつくることです。

特に借上げ社宅では、数年ごとに駐在員が入れ替わることがあります。

入居者が変わるたびに、

「同じ部屋でカビが出る」

「同じクローゼットが臭う」

「毎回同じ壁を張り替えている」

という状態になっている場合、入居者だけではなく、建物や設備側に原因が残っていないかを確認する必要があります。

カビの再発防止では、次の3つをセットで考えることが重要です。

原因を改善すること。

室内環境を管理すること。

入居者へ使い方を伝えること。

原因が残ったままではカビは再び発生する可能性がある

カビ対策で最も避けたいのが、発生原因を確認しないまま表面だけを処理することです。

たとえば、外壁側の壁にカビが発生しているとします。

壁紙だけを張り替えても、

壁内に水分が残っている、

断熱部分で結露している、

換気バランスが崩れている、

家具裏で空気が動いていない、

といった条件が残っていれば、同じ場所で再発する可能性があります。

現代住宅では、壁内や天井裏など見えない場所に湿気が滞留することがあり、表面だけでは原因が分からないケースがあります。

そのためMIST工法®カビバスターズでは、カビそのものだけではなく、なぜその場所に水分が集まったのかを重視します。

含水率を確認して「乾いたように見える」を疑う

原状回復工事の前後で確認したいのが、建材の水分です。

壁紙の表面が乾燥していても、下地材や壁内部に水分が残っていることがあります。

そこで、含水率検査を行い、建材に水分が残っていないかを確認します。

特定の壁だけ水分状態が異なる場合には、

漏水、

結露、

配管まわり、

外壁側からの影響、

などを追加で調べる手掛かりになります。

カビの再発を減らすには、見た目ではなく建材の状態まで確認することが重要です。

壁の中に原因が疑われる場合はファイバースコープで確認する

同じ場所でカビが繰り返される場合、壁の中に原因が隠れている可能性があります。

ファイバースコープを使用すると、壁内や天井裏など、表から確認しにくい部分を調査できます。

たとえば、

壁紙交換後に再びカビが出る、

壁からカビ臭がする、

外壁側だけに発生する、

過去に漏水したことがある、

といった場合です。

こうした場所は、清掃だけを繰り返すのではなく、壁内部まで確認することが重要です。

MIST工法®では、含水率検査とファイバースコープ調査を組み合わせながら、目に見えない湿気の原因を整理します。

24時間換気は「ついている」ではなく「機能しているか」を確認する

借上げ社宅の再発防止で重要になるのが換気です。

24時間換気設備が設置されていても、実際に必要な空気が流れているとは限りません。

給気口が閉じている。

フィルターが汚れている。

家具で給気口がふさがれている。

排気側だけが強い。

部屋によって風量に差がある。

このような状態では、室内に湿気が残ったり、負圧によって想定していない場所から空気を引き込んだりする可能性があります。

原因調査では、風量計による負圧・換気確認、含水率測定、ファイバースコープ、真菌検査などを組み合わせて確認する考え方が有効です。

MIST工法®では必要に応じて風量を測定し、給気と排気がどのような状態になっているかを確認します。

エアコンの使い方だけでは解決しないこともある

外国人駐在員住宅では、夏場にエアコンを長時間使用するケースがあります。

冷房自体が悪いわけではありません。

しかし、室内の一部が強く冷え、壁の反対側や壁内に暖かく湿った空気が入る条件が重なると、見えない部分で結露が生じる場合があります。

そのため、

「エアコンを使ってください」

「除湿してください」

だけでは不十分なケースがあります。

どの場所が冷えているのか。

どこから湿った空気が入るのか。

換気によって空気がどう動いているのか。

建物側まで含めて考える必要があります。

家具配置もカビ再発防止の重要なポイント

借上げ社宅では、大型のベッド、ソファ、キャビネットなどが設置されることがあります。

家具を外壁側の壁へ密着させると、裏側の空気が動きにくくなります。

すると、壁面に湿気が残りやすくなり、入居者が気付かないままカビが広がることがあります。

特に注意したいのは、

ベッドのヘッドボード裏、

大型家具の背面、

クローゼット奥、

収納箱の裏、

カーテン付近、

です。

企業側で家具付き住宅を手配する場合は、入居前に家具配置まで確認しておくと、カビ発生リスクを下げることにつながります。

外国人駐在員には「日本の住宅の使い方」を説明する

再発防止では、建物側の対策だけでなく、入居者への説明も重要です。

外国人駐在員にとって、

24時間換気を停止しないこと、

給気口を開けて使用すること、

窓の結露を放置しないこと、

家具裏にも空気を通すこと、

収納を長期間閉め切らないこと、

などは、日本では重要でも、母国では意識する必要がなかった可能性があります。

そこで総務・GAやリロケーション会社は、入居時に簡単な英語案内を用意しておくと管理しやすくなります。

たとえば、

Keep the 24-hour ventilation system running.

Do not block the air vents.

Wipe off condensation when you find it.

Leave some space between furniture and exterior walls.

といった簡単な表現でも、入居者には伝わりやすくなります。

ただし、生活方法だけに責任を求めるのではなく、建物側の状態が正常であることを確認したうえで説明することが重要です。

入退去のタイミングで真菌検査を活用する

借上げ社宅では、入居者の入れ替わりがカビを確認する良いタイミングになります。

特に、

以前カビが発生した部屋、

カビ臭が残っている部屋、

漏水履歴がある部屋、

原状回復後の状態を確認したい部屋、

では、真菌検査を利用することも検討できます。

賃貸退去や原状回復時に、見た目だけでは分からないカビの状態を真菌検査で確認することは、室内環境を整理する手段の一つです。

MIST工法®カビバスターズでは、一般社団法人微生物対策協会との連携により、必要に応じた真菌検査を行っています。

総務・GAは「カビ対応」を仕組みにすると管理しやすい

複数の借上げ社宅を管理している企業では、カビが発生するたびに個別対応するよりも、社内の対応ルールを決めておくと管理しやすくなります。

たとえば、

入居時：換気設備と注意点を説明する

発生時：写真と状況を記録する

調査時：水分・壁内・換気・真菌を確認する

原状回復時：原因改善を含めて対応する

再入居前：同じ原因が残っていないか確認する

という流れです。

特に専門業者を選ぶ場合には、目視や表面処理だけでなく、負圧・換気、含水率、ファイバースコープ、真菌検査などを使って原因調査ができるかを確認することが重要です。

カビ対策は「元に戻す」から「次に発生させにくくする」へ

借上げ社宅の原状回復では、退去時の部屋を元の見た目へ戻すことに意識が向きやすくなります。

しかし、カビの場合はそれだけでは不十分です。

なぜ発生したのか。

原因は改善されたのか。

次の入居者でも同じ条件が残っていないか。

ここまで確認して初めて、再発防止につながります。

MIST工法®カビバスターズでは、日本全国の借上げ社宅・駐在員住宅について、真菌検査、建材の含水率検査、ファイバースコープによる壁内調査、風量・負圧の確認などを組み合わせながら、カビ発生の原因を追究します。

清掃して終わるのではなく、原因を見つけ、改善し、次の入居者へつなげる。

この考え方が、企業が借上げ社宅を継続的に管理するうえで重要なカビ対策です。

借上げ社宅や外国人駐在員住宅でカビが見つかっても、すべてのケースで大規模な対応が必要とは限りません。

一方で、清掃や換気だけでは原因を確認できないカビもあります。

特に注意したいのは、一度きれいにしたのに同じ場所へ再びカビが発生する場合です。

再発するということは、その場所にカビが発生しやすい条件が残っている可能性があります。

壁内の水分、結露、漏水、換気バランス、家具裏の空気滞留など、目に見えない原因まで調べる必要があります。

MIST工法®カビバスターズでは、表面のカビだけを見るのではなく、カビが発生した背景まで確認することを重視しています。

同じ場所に何度もカビが出る

専門業者への相談を検討したい代表的なケースが、繰り返し発生するカビです。

たとえば、

壁紙を張り替えたのに再び黒くなった。

清掃後しばらくすると同じ場所にカビが出る。

入居者が変わっても同じ部屋でカビが発生する。

クローゼットの奥だけ繰り返しカビ臭がする。

このような場合、カビそのものではなく、カビを発生させている環境が残っている可能性があります。

特に借上げ社宅では、入居者が変わるたびに同じ問題を繰り返すと、総務・GAやリロケーション会社の対応負担も大きくなります。

「またカビが出た」段階で対処するのではなく、「なぜ同じ場所に出るのか」を調べることが重要です。

カビ臭がするのに発生場所が分からない

目に見えるカビがなくても、

「部屋へ入るとカビ臭がする」

「収納を開けると臭いが強い」

「エアコンを動かしたときだけ臭う」

といった状態が続くことがあります。

このような場合、壁紙の表面だけを見ても原因が見つからないことがあります。

壁内、床下、天井裏、収納奥、空調設備周辺など、通常の目視では確認しにくい場所も調べる必要があります。

真菌検査は、目に見えるカビだけでは判断しにくい場面で室内環境を確認する方法の一つです。賃貸退去・原状回復時や、カビが繰り返す場合などに専門調査を検討する考え方があります。

MIST工法®では、一般社団法人微生物対策協会との連携により、必要に応じて真菌検査を行います。

漏水や雨漏りがあった部屋

給排水設備からの水漏れや雨漏りが発生した部屋も、注意したいケースです。

水を拭き取り、表面が乾いて見えても、壁や床の内部に水分が残っている可能性があります。

特に、

漏水した壁の裏側、

巾木周辺、

床材の下、

天井裏、

断熱材周辺、

などは、目視だけでは状態を確認できない場合があります。

そのため、漏水後にカビ臭が残っている場合や、黒ずみが出始めた場合には、建材の含水率を確認することが重要です。

必要に応じてファイバースコープを使用し、壁の内部まで確認します。

水が止まったことと、建物内部まで乾燥したことは同じではありません。

ここを確認せずに原状回復を進めると、後からカビが発生する可能性があります。

壁紙交換を繰り返している部屋

借上げ社宅では、退去するたびに原状回復を行うため、

「今回も壁紙を交換しておけばよい」

という対応になりやすいことがあります。

しかし、同じ壁を何度も張り替えている場合は、一度原因を確認した方がよいでしょう。

表面のクロスではなく、

下地材に水分がないか。

壁内部に結露していないか。

外壁側だけ温度条件が違わないか。

換気が適切に機能しているか。

などを確認します。

専門的なカビ調査では、真菌検査、含水率測定、ファイバースコープ、風量・換気測定などを組み合わせて原因を確認する方法があります。

原状回復工事を繰り返すより、原因を一度整理した方が、その後の管理方針を決めやすくなります。

24時間換気を動かしているのにカビが発生する

「24時間換気はずっと動いています」

それでもカビが発生することがあります。

このような場合、換気設備の有無だけではなく、実際の風量を確認する必要があります。

給気量は足りているのか。

排気が強すぎないか。

室内が過度な負圧になっていないか。

空気が届いていない部屋はないか。

給気口や排気口がふさがれていないか。

こうした点を確認します。

風量計を使用することで、給気・排気の状態や換気バランスを確認できます。

カビ対策では、単純に

「換気する」

ではなく、

「湿気が滞留しない空気の流れになっているか」

まで確認することが重要です。

入居者と管理側でカビの認識が大きく違う

外国人駐在員から、

“There is mold in the apartment.”

“The room smells moldy.”

と連絡があっても、管理会社の現地確認では、

「それほどカビは見えない」

ということがあります。

反対に、管理側では問題があると考えていても、入居者本人はカビに気付いていない場合もあります。

このような認識の違いがあるときは、見た目や臭いだけで議論を続けるより、調査によって状態を整理した方が話を進めやすくなります。

特に真菌検査は、目視だけでは確認しにくいカビについて状態を見える化する方法の一つです。

外資系企業の総務・GAやリロケーション会社としても、専門調査結果があれば社内や関係者へ説明しやすくなります。

原状回復工事を始める前も相談の重要なタイミング

専門業者への相談は、カビが大きく広がってからでなければならないわけではありません。

むしろ、借上げ社宅では原状回復工事を始める前が重要なタイミングです。

クロスを剥がす。

下地を交換する。

床材を撤去する。

清掃する。

こうした作業を行うと、カビ発生時の状態が分からなくなる場合があります。

そのため、原因が不明なカビであれば、工事前に写真や建材の状態、換気状況などを確認しておくことが重要です。

特に賃貸退去・原状回復時は、見た目だけでは判断できない場合に専門的な真菌検査を検討する場面の一つとされています。

専門業者を選ぶときは「除去」より調査項目を見る

借上げ社宅のカビについて専門業者へ相談する場合、確認したいのは、

「カビを取れますか」

だけではありません。

重要なのは、

カビが発生した原因まで調べられるか

という点です。

具体的には、

真菌検査ができるか

建材の含水率を確認できるか

ファイバースコープで壁内部を調査できるか

風量・負圧・換気状態まで確認できるか

調査結果をもとに原因改善を考えられるか

という視点で確認するとよいでしょう。

MIST工法®カビバスターズでは、日本全国のカビトラブルについて、真菌検査、含水率検査、ファイバースコープ調査、風量・換気確認などを組み合わせながら、建物ごとに原因を追究します。

手に負えないカビは「再発する前」に相談する

借上げ社宅や駐在員住宅では、カビそのものをきれいにすることだけがゴールではありません。

次の入居者が生活を始めたあとに、同じ問題を繰り返さないことが重要です。

特に、

同じ場所で再発する

カビ臭の原因が分からない

漏水や結露が疑われる

壁内の湿気が気になる

換気設備が正常か分からない

原状回復前に状態を確認したい

という場合には、専門調査を検討するタイミングです。

カビが発生した原因を調べずに表面処理だけを続けると、建物内部に原因が残る可能性があります。

「カビを取る業者」ではなく、「なぜカビが発生したのかまで調べられる専門業者へ相談する」。

これが、借上げ社宅・駐在員住宅でカビトラブルを繰り返さないための重要な考え方です。

MIST工法®カビバスターズは、日本全国のカビトラブルに対応しています。

総務・GA担当者様、リロケーション会社様、不動産管理会社様で、原因の分からないカビや繰り返すカビへの対応に困っている場合は、原状回復を進める前の段階からご相談ください。

借上げ社宅や外国人駐在員住宅のカビトラブルでは、カビを見つけた瞬間から、

「誰が費用を負担するのか」

「退去までに原状回復できるのか」

「入居者の使い方に問題があったのか」

といった話になりがちです。

しかし、この記事で最もお伝えしたいことはシンプルです。

費用負担を考える前に、まずカビが発生した原因を確認すること。

これが、借上げ社宅のカビ問題を整理するための出発点です。

カビの原因は一つとは限らない

借上げ社宅でカビが発生する背景には、さまざまな条件があります。

室内で発生した湿気だけでなく、

外壁側の結露、

漏水、

壁内部に残った水分、

家具裏の空気の滞留、

24時間換気の状態、

給気と排気のバランス、

室内の負圧、

空調による温度差、

などが関係することがあります。

そのため、壁紙にカビが見つかったからといって、

「換気不足が原因」

とすぐに決めることはできません。

反対に、建物だけが原因とも限りません。

重要なのは、入居者側と建物側を対立させることではなく、実際に何が起きていたのかを調査によって整理することです。

「見えるカビ」と「発生原因」は分けて考える

壁紙やクローゼットに黒いカビが見えている場合、その部分を清掃すれば見た目は改善できます。

しかし、それだけでは原因まで改善されたとは限りません。

たとえば壁紙の裏側に水分が残っていれば、新しいクロスへ交換しても再び問題が起こる可能性があります。

壁の中で結露していれば、表面から確認することは困難です。

換気設備が動いていても、実際には必要な風量が出ていない場合もあります。

だからこそ、カビ対策では、

表面を見る。
水分を見る。
壁の中を見る。
空気の流れを見る。

という複数の視点が必要です。

真菌検査で目に見えない状態も確認する

MIST工法®カビバスターズでは、一般社団法人微生物対策協会と連携し、必要に応じて真菌（カビ菌）検査を行っています。

借上げ社宅では、外国人入居者と管理側でカビに対する認識が異なることがあります。

「カビ臭が強い」と入居者が感じていても、目視ではほとんど確認できないこともあります。

そのような場合に、見た目だけで判断するのではなく、真菌検査によって室内環境を確認することは、状況を整理するための重要な方法の一つです。

特に、

カビ臭の原因が分からない、

同じ部屋でカビを繰り返している、

原状回復前の状態を確認したい、

といった場合には、専門的な調査を検討することをおすすめします。

含水率検査と壁内調査で原因を追う

カビの発生には水分が深く関係します。

MIST工法®では、建材の含水率検査を行い、壁や床などに水分が残っていないかを確認します。

さらに、表面から原因を判断できない場合には、ファイバースコープを用いて壁内部の状態を調査します。

たとえば、

同じ壁だけカビを繰り返す、

漏水後からカビ臭がする、

クロス交換後に再発した、

壁面の一部分だけ湿っている、

という場合には、目に見えない場所に原因が残っていないか確認することが重要です。

表面が乾いているように見えても、建物内部まで同じ状態とは限りません。

風量・負圧の確認もカビ原因調査の一部

借上げ社宅や駐在員住宅では、24時間換気設備が設置されていることがあります。

しかし、

設備が動いていることと、適切に換気できていることは別です。

給気口が閉じている。

フィルターが汚れている。

排気が強すぎる。

室内が負圧になっている。

空気が動かない場所がある。

こうした条件によって、湿気が特定の場所へ集まる可能性があります。

MIST工法®では、必要に応じて風量計を使用し、給気・排気や室内の負圧などを確認します。

現代の建物では気密性や空調、換気設備などが複雑に関係するため、空気の流れまで含めて原因を考えることが大切です。

総務・GA、リロケーション会社が押さえたい対応の順番

借上げ社宅でカビが発生したときは、次の流れで整理すると対応しやすくなります。

① 発生状況を記録する

写真、場所、発見時期、カビ臭、結露や漏水の有無などを記録します。

② 入居者から状況を聞き取る

換気、空調、家具配置、長期不在などを確認します。

③ 専門調査で原因を確認する

必要に応じて真菌検査、含水率検査、ファイバースコープ調査、風量・負圧確認を行います。

④ 原因に合わせた改善を考える

表面だけではなく、結露、漏水、換気、壁内の水分など、確認された原因に合わせて対応します。

⑤ 原状回復と再発防止につなげる

次の入居者が入ったあとに同じ問題を繰り返さない状態を目指します。

この順番で考えることが重要です。

“Who pays?” の前に “Why did mold grow?”

外国人駐在員からカビについて相談を受けると、

“Who pays for mold repair in Japan?”

と質問されることがあります。

もちろん、費用負担は企業にとって重要な問題です。

しかし、その前に確認したい質問があります。

“Why did mold grow?”
「なぜカビが発生したのか？」

です。

発生原因が整理できていなければ、原状回復をしても同じ問題が繰り返される可能性があります。

総務・GA、リロケーション会社、不動産管理会社、貸主、外国人入居者が共通の情報を持つためにも、原因調査は重要です。

手に負えないカビトラブルはMIST工法®へご相談ください

借上げ社宅や外国人駐在員住宅で、

同じ場所にカビが繰り返し発生する、

原因不明のカビ臭がある、

原状回復前に状態を確認したい、

漏水後の壁内部が心配、

換気設備が正常なのか分からない、

入居者と管理側で原因について意見が分かれている、

という場合は、表面処理だけで終わらせず、専門的な原因調査をご検討ください。

MIST工法®カビバスターズは、日本全国のカビトラブルに対応しています。

一般社団法人微生物対策協会と連携した真菌検査をはじめ、建材の含水率検査、ファイバースコープによる壁内調査、風量・負圧の確認などを組み合わせながら、カビが発生した原因を追究します。

そして、調査によって確認した原因に合わせて改善方法を考え、カビが再発するリスクを下げることを目指します。

借上げ社宅のカビ対策は、「カビを消すこと」だけで終わらせないことが重要です。

原因を見つける。
原因を改善する。
再発しにくい環境へつなげる。

外資系企業の総務・GA担当者様、リロケーション会社様、不動産管理会社様で、手に負えないカビ問題や原因が分からないカビにお困りの場合は、MIST工法®カビバスターズへご相談ください。